「旧耐震基準」「新耐震基準」という言葉を耳にしたことは大概の方がおありの事と思います。
昭和５６年以降に建てられた「新耐震基準」であれば、診断の必要はないのでしょうか？

答えはNOと言えます。

今回は木造住宅の耐震診断について説明します。
ややこしそうに思える木造住宅の耐震診断ですが、考え方は意外とシンプルですので、是非参考にしてください。

耐震診断の評点についてです。
耐震診断を実施すると、上部構造評点というスコアが算出されます。スコアによって4つに判定が区分されます。

1.5以上…倒壊しない
1.0～1.5…一応倒壊しない
0.7～1.0…倒壊する可能性がある
0.7未満…倒壊する可能性が高い

このスコアの1.0以上が国土交通大臣が定める安全基準となります。耐震基準適合証明書を発行するには、上部構造評点が1.0以上である必要があります。

ところで、この上部構造評点は、階毎、建物の方向（X方向、Y方向と言います）毎に算出されるので、例えば2階建ては4つの上部構造評点が算出され、最も低いスコアがその家の耐震診断結果として採用されます。

それではこの上部構造評点はどのように求められるかをご説明します。

計算式は　Iw＝edQu/Qr　となります。
いきなり訳の分からない記号が出てきました。記号が指し示す意味は　【　上部構造評点＝保有耐力/必要耐力　】という考え方になります。

保有耐力とは耐震診断で評価されるその家の強さの合計です。（耐震診断では強さのことを耐力と表現することが多いです）耐震診断で重要となるのは壁の強さなので、各壁の仕様を現地調査で確認して、それぞれの強さを評価していくのが耐震診断という作業になります。

必要耐力とは、建物の床面積や屋根の重さなどから、本来保持しなければならない強さの合計です。

つまり、必要耐力以上の保有耐力があれば基準を満たします、保有耐力が必要耐力を下回れば足りない分補う必要がある、という考え方になります。
つい、1.0を下回るとだめだと判断してしまいがちなのですが、大切なのはどれくらい基準値を下回るかであって、つまりは1.0を上回るためにはどれくらい工事費がかかるのか、という考え方になります。

ちなみに、旧耐震の物件だとほぼ100％、新耐震でも2000年6月までの建物だと約80％の住宅が基準を満たさないという調査結果が出ていたりしますので、この耐震診断法は「辛め」の評価が出る手法だということも押さえておきたいポイントです。

昭和５６年以前に建てられた建物だけでなく、平成１８年（２００６年）以前の建物でも現行の基準に合致しない場合があるということを戸建てのリフォームをする場合注意することをお勧めいたします。

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