マンションの購入をご検討の方も多いと思います。
不動産ポータルサイトに掲載されているのはお部屋の情報が中心で、建物全体の善し悪しを判別する情報が乏しいです。
マンションは多くの住人で共有する所有形態なので、マンション全体の資産価値を比較検討する必要があります。
今回は全国マンションデータベースの使い方をご紹介いたします。

個別の住戸だけで判断してはいけません

冒頭に記載した通り、不動産ポータルサイトの広告は、個別のお部屋の情報が中心です。
綺麗に撮影された写真を見て、実際にお部屋を見に行って、気に入ったら購入する……
この手順では必要な検討が行われていません。
どれだけ個別のお部屋が綺麗にリフォームされていても、建物全体や管理で問題を抱えたマンションは「良い物件」とは言えません。
例えば建物の耐震性です。
マンションの耐震性は個別の住戸の問題ではなく、マンション全体の問題です。
もの凄く地震被害に対して警戒している住人がいたとしても、個別の住戸では対策が取れず、耐震診断や補強工事はマンション全体の問題になるので、管理組合で合意が得られなければ対策を講じることができません。
価格面で安易に旧耐震物件を選択する方がいらっしゃいますが、大地震時の被害が懸念されることはもちろん、仮に大きな地震被害に見舞われなくても、将来売却する時に苦労する可能性があります。
住人の合意が得られなければ、どれだけ必要に迫られても対策を講じることができないことから、購入時はお部屋だけを見るのではなく、マンション全体の善し悪しをよく検討する必要があります。

総戸数が少ないマンションは要注意

各住戸の面積が十分な広さがあれば、他の住人が少なくても問題ないだろうと判断するのは危険です。
マンションは他の住人と共有する建物なので、総戸数の少ないマンションは特有の問題を抱えることとなります。
わかりやすいのが高齢化です。
適切に売買が発生し、程よく世代交代が進めば良いのですが、悪い例で言うと、購入時の世代がそのままスライドしてしまい、マンションの住人が揃って高齢者になってしまうことがあります。
一般に介護が必要になってから相続が発生するまで少し時間が空く場合が多いのです。この時問題になりがちなのが管理費・修繕積立金の未納問題です。
総戸数が多ければそのリスクを吸収することができますが、総戸数が少ないマンションは他の住人への影響が大きく、管理の質が下がったり、必要な修繕工事が行えない事態も考えられます。
天災などで予期しない被害を被り、修繕が必要になった場合も、総戸数が少ないマンションは一住戸当たりの負担額が大きくなりがちです。

そのエリアでどれくらいの評価の建物かを調べましょう

マンションを購入する時ではなく、将来売却する時のことを想定します。
お部屋をどれだけ綺麗に保っても（あるいはリフォームで綺麗にしても）マンション全体の評価が低ければ、売却時に苦労することが懸念されます。
良いお部屋が見つかったら、検討エリアで有名なマンションや、最寄り駅が同じ他のマンションと、価格の推移や過去の取引件数などを比較検討することをお勧めします。
今回ご紹介する全国マンションデータベースでは、マンション偏差値という独自指標があり、検討エリアと最寄り駅での順位が表示されます。
手軽に検討エリアでの評価を確認できるのでお勧めです。

取引量が多いマンションは良いマンションである可能性が高い

たくさん売られていると聞くと何かしら問題を抱えているのでは？と疑う方がいらっしゃいますが、この判断は全く逆です。
過去の売り出し情報数の多いマンションは、それだけそのマンションを気に入って検討する方が多いという見方になります。
過去の売り出し情報が少ないマンションは、現在売りに出ている物件の価格の妥当性を判断する材料に乏しいので、一般の方の関心を集めにくいマンションとも言えます。
全国マンションデータベースでは、そのマンションでの過去の売り出し情報履歴を確認できますので、多くの人の関心を寄せる良いマンションかどうかを判断することができます。