気象庁では、顕著な災害を引き起こした気象や地震、火災現象について、災害発生後の応急・復旧活動の円滑化を図るとともに、その災害における経験や貴重な教訓を後世に伝承できるように、名称を定めています。
気象現象には、台風や豪雨、豪雪、暴風などがありますが、豪雪について気象庁が命名したのは、「昭和38年1月豪雪」「平成18年豪雪」の2つだけです。

◆「平成18年豪雪」新潟県では最深積雪4ｍを超えた所も

平成17年（2005年）12月から平成18年（2006年）1月上旬にかけて、非常に強い寒気が日本付近に南下したため、日本海側で記録的な大雪に見舞われました。新潟県南町で最深積雪416センチを記録するなど、気象庁が積雪の観測している339地点のうち23地点で、これまでの積雪の最大記録を更新しました。
雪崩によって交通網が寸断され、多数の集落が孤立したほか、除雪中の事故などで多くの人的被害が発生し、気象庁は「平成18年豪雨」と命名しました。
豪雪についての命名は、「昭和38年1月豪雪」以来、42年ぶりです。

大雪が予想される場合、積雪や路面の凍結などによる交通機関の影響が懸念されますが、電線への着雪が原因となる停電にも注意が必要です。
「平成18年豪雨」の際に発生した新潟県の大規模停電では、荒天のためヘリコプターを飛ばすことができず、断線箇所の確認に時間がかかったため、電力が完全に復旧したのは停電がはじまってから31時間後の23日午後3時でした。
厳しい寒さの中で停電が発生すると、寒さから体調を崩してしまいます。
電気を使用しない石油ストーブやガスストーブなど暖房器具を使用し、毛布やカイロ、災害用の保温アルミシートなどの防災グッズで体を温めましょう。
電力の復旧までに時間がかかることを想定して、灯油やカセットボンベなどの燃料や備蓄品を多めに準備しておくと安心です。

最新の長期予報によると、今年の冬は、寒気の影響で冬型の気圧配置が強まるため、東日本や西日本の日本海側の降雪量は平年並みか平年より多くなりそうです。
大雪や風雪による交通障害や停電が発生する可能性がありますので、雪に関する気象情報が発表されたら、早めに雪への備えをなさってください。

また、大雪や風雪により建物や家財に損害が生じる場合もございます。
これは事前に対策をする事によって損害を防ぐことが出来ます。冬に備えて、屋根やカーポートに破損箇所が生じた場合は速やかに修繕することなど事前に行えますし、積雪が増した段階で雪下ろしなど行い積雪重量を減らすなど、大変な作業ではありますが大切なご自宅を破損させないためにも、是非行っていただけたらと思います。

ですが、もし豪雪などによって損害が生じた場合は、ご加入されている火災保険で修繕が可能となるかと思います。
まずは現状のお写真を撮っておいて、保険会社へご連絡をお願いします。
放置することで、他の部分にも被害が及ぶ可能性もあります。
住宅は安くはありませんので、お住まいになられている間に生じた破損・汚損は早めに修繕をしておく事をおすすめします。
また、住宅購入時にはそういった点も考慮し、ご自身が困ることのないような保険の内容で加入するようにしておいてくださいね。